拠点のネットワーク構築に欠かせないネットワーク機器ですが、工事してから10年以上経過しているのであれば注意が必要です。サーバーやルータ、有線ケーブルなどのネットワーク機器はどうしても時間の経過とともに劣化し、故障や事故につながります。

では、劣化具合をどう判断すればいいのかですが、ひとつは「耐用年数」です。各ネットワーク機器には耐用年数が定められているので、その期間を過ぎた製品には注意してください。
この記事ではネットワーク機器の耐用年数と、中古機器の場合はどうなるのかを解説します。

耐用年数を過ぎた古いネットワーク機器の不具合

古くなったネットワーク機器は劣化していき、故障や事故のリスクが高まります。しかし、「古い機器は危険!」と伝えられてもイメージが付きにくいと思いますので、まずはよくあるトラブルを紹介しましょう。

有線ケーブルが断線する

有線ケーブルは銅線などの内部導体を、塩化ビニルなどの絶縁体で巻いたシンプルな構造です。軽く折り曲げても大丈夫なくらいの強度はありますが、経年劣化や強い力が加わると断線することがあります。

機器間を接続するのに有線ケーブルは欠かせないだけに、有線ケーブルが断線していると接続しているネットワーク機器は機能しません。断線の箇所によっては、ネットワーク全体に不具合が生じることさえあります。

機器が故障して停止する

ネットワーク構築にはルータやハブ(HUB)、スイッチや無線LANなど様々なネットワーク機器が必要です。それらネットワーク機器の多くは精密機器で、経年劣化によりいつかは内部の部品が故障します。

故障したのがルータやハブなどの中継機器であれば、ネットワーク全体が停止するでしょう。また、拠点内に設置していたサーバーが故障すれば、記録されているすべての情報が失われる危険性さえあります。

部品が劣化して発火する

ネットワーク機器の経年劣化でもっとも注意したいのは、プラグや電源モジュールなど熱を帯びやすい部品です。熱は経年劣化を進める原因のひとつであり、これら部品はどうしても劣化が進みやすくなります。

さらに、熱を帯びやすいということは、最悪のケースとして劣化した部品から発火する可能性もあるわけです。拠点に誰もいない間にネットワーク機器から発火という、恐ろしい事態になるのは簡単に想像できます。

ネットワーク機器の耐用年数について

ネットワーク機器

ネットワーク機器の劣化を放置していると、ただネットワークに不具合が生じるだけでなく、事故のリスクも上昇します。では、機器が劣化しているかの判断基準にできる、耐用年数について説明します。

耐用年数とは

耐用年数とは正確には「法定耐用年数」と呼ばれ、設備や機器などについて法定上で定められた見積もりの使用期間を指します。ただし、設備や機器の劣化具合は、使用環境や使用頻度によって差があるため、耐用年数はあくまで「これくらいなら大丈夫だろう」という見積もりの期間です。

本来、耐用年数は設備や機器を購入した際に、減価償却資産として計上するために使用されるものですが、法定上で定められた見積もりの使用期間であり、ネットワーク機器の劣化具合を測るための基準にもできます。

※減価償却資産とは使用年数によって価値が減少する資産のことで、経費計上などの計算に使用されます。

ネットワーク機器の耐用年数

これまでネットワーク機器(LAN設備)の耐用年数は一括して取得から6年間と定められていましたが、2002年の「法人税基本通達等の一部改正について(法令解釈通達)」により個々に年数が定められました。

  • サーバー:6年
  • ネットワークオペレーションシステム、アプリケーションソフト:5年
  • ハブ、ルータ、リピーター、LANボード:10年
  • 端末機(通信機器などの周辺機器):6年
  • プリンター:5年
  • ツイストペアケーブル、同軸ケーブル:18年
  • 光ケーブル:10年

例えば、有線ケーブル(LANケーブル)はツイストペアケーブルや同軸ケーブルなので18年。ハブやルータ、有線ケーブル(光ケーブル)は10年のように、各ネットワーク機器によって耐用年数は異なります。

中古のネットワーク機器には耐用年数が定められていない

ここまでネットワーク機器の耐用年数についてまとめたのですが、設定されるのはあくまで「新品」のネットワーク機器に対してです。そのため、法定上の耐用年数は中古のネットワーク機器には適応されません。

ただし、中古製品であっても、これまで経過した耐用年数から「使用可能期間」の見積もりはできます。

  1. 耐用年数をすべて経過した場合:耐用年数の20%に相当する年数
  2. 耐用年数の一部を経過した場合:耐用年数から経過年数を引いた年数に、経過年数の20%を加えた年数

例えば、2の場合、耐用年数が18年、すでに8年が経過していたとしましょう。耐用年数から経過年数を引いた10年に、経過年数の20%である2年を加えた12年が見積もりの使用可能期間となります。

※経過年数の20%で算出した際、1未満の端数は切り捨て、合計が2年に満たない場合はすべて2年とします。

また、中古製品といっても販売店が適切に点検・整備・保管していれば、新品とそれほど変わらない製品もあります。ここで紹介する耐用年数、使用可能期間は目安として考え、定期的に点検するのが良いでしょう。

アイティープロダクトでは中古機器でも保守サービスを受けられる

「中古=古い・壊れやすい」というイメージはもう昔の話です。アイティープロダクト(ITPRODUCT)では新品・中古のネットワーク機器販売の他、中古製品にも保証や保守サービスを提供しています。

保証(保守)サービスの内容

アイティープロダクトでは、中古のネットワーク機器に対して以下の保証(保守)サービスを提供しています。

  • すべての中古製品に、荷物が到着して1週間以内の「不良保証」がついています
  • 長期保証を希望される場合、有償の保証(保守)をつけられることがあります
  • 他社購入の保守終了品、メーカー保守終了品などの保守延長契約ができます

中古製品だけに、新品と比較するとどうしても保証(保守)の範囲は狭くなるものの、アイティープロダクトであれば一定のサービスを受けることが可能です。長期保証にも対応しており、安心して中古製品を購入できます。

※アイティープロダクトの製品保証(保守)の詳しい内容はこちら

新品Cisco製品はCisco SMARTnetに加入

アイティープロダクトでは国内メーカーを中心に、中古ネットワーク機器を多数取り揃えていますが、同時に新品の品揃えも豊富です。当然、新品製品は中古以上に手厚い保証(保守)サービスを提供しています。

例えば、ネットワーク機器メーカーとして世界シェアを誇るCiscoの製品は、「Cisco SMART net 保守(SMART net Total Care 保守)」に加入が可能です。Ciscoによる遠隔技術サポート、短期の代替パーツ先出し配送、問題のアラートと自動診断、ウェブ上のサポートコミュニティに参加できます。

※Cisco SMART net 保守は新品のCisco製品のみの有料サービスです。中古のCisco製品には先ほど紹介した中古向けの保証(保守)が適応され、同様に長期保証サービス(有料)をつけられる場合もあります。

■アイティープロダクトの特長

  1. 国内メーカーを中心に、新品・中古ネットワーク機器の品揃えが豊富
  2. 品質管理部門があり中古製品でも適切に点検・整備・保管がされている
  3. 新品はもちろん、中古製品でも保証(保守)サービスが充実している

新品は耐用年数、中古は使用可能年数を確認しましょう

ここでは、ネットワーク機器の劣化による故障と事故のリスク、劣化具合を判断するため耐用年数について、そして中古ネットワーク機器の使用可能期間を見積もる方法までまとめました。

ここがポイント

  • 耐用年数を過ぎたネットワーク機器は故障や事故のリスクがある
  • 中古製品でも耐用年数から使用可能年数の見積もりが計算できる
  • 中古製品は販売店によって状態や保証(保守)内容に差がある

アイティープロダクトでは品質管理部門を設置し、中古製品を適切に点検・整備・保管してから販売しています。さらに、保証(保守)も充実しているので、ネットワーク機器を買い替える際にはぜひ候補のひとつに検討してみてください。